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【残高不足防止】仮想通貨の即時入金に「住信SBIネット銀行」を開設しよう

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2018年は仮想通貨相場が下落!一方で「買い増しのチャンス」

2018年初頭は、仮想通貨市場にとって非常に厳しい状況になっています。

特に、2017年の12月~18年1月頭の高騰からの急転直下ともいえる相場の下落は著しく、仮想通貨の参入したての人には大きなダメージとなりました。

しかしながら、大きな仮想通貨の相場変動は仮想通貨の規制関連の他にも

・コインチェック社のNEM/XEM流出騒動
・取引所の相次ぐトレードトラブル
・海外取引所のハッキングおよびハッキング疑惑
・マウントゴックス破産財団によるビットコインの売り

などなど、仮想通貨の将来性に起因するような内容はそれほどない、というのが現状であります。

狙っていたあの仮想通貨が手に取りやすい価格まで

このような状況を見た中で、仮想通貨の大幅下落を買い増しチャンスととらえた方も多かったでしょう。しかしながら国内の取引所に日本円が入金されていない・・・!!

こんな悔しい思いをされた方も多かったのではないでしょうか。

1月の暴落では一瞬、現状の市場価格の半額近くまで仮想通貨が下がりました。
このような仮想通貨の買い増しチャンスを逃さないために行いたいのが
クイック入金(即時入金)が出来る口座の開設です。

コンビニ入金という手段もあるのですが、やはり手元のスマートフォン等々でサクッと入金をして、国内取引所のお目当ての仮想通貨を購入したい所です。

そのようなときに、役に立つのが仮想通貨口座へのクイック入金(即時入金)が可能な住信SBI銀行です。

仮想通貨用に住信SBI銀行の口座を開設しておこう

仮想通貨の国内販売所・取引所への即時入金が出来る代表的な口座が
住信SBI銀行です。

てっきり当方も当時「楽天銀行」あたりでクイック入金が出来ると思っていたのですが、ある時を境に楽天銀行はクイック入金(即時入金)の受付を停止してしまったそうです。
そこでネット銀行でも人気という住信SBI銀行の開設が良いということになってきます。

ありがたいのは銀行他行に対しての振込手数料が15回まで無料という点。

住信SBI銀行の口座開設はおおむね1週間から10日程度かかります。
ややこしいのは「本人限定郵便」というものを使っており、顔写真入りの身分証明書を、配達員に渡してカードを受け取るという作業が発生します。

仮想通貨の国内販売所のビットフライヤーやコインチェックのように「家族がハガキを受け取る」ということが出来ません。在宅時、もしくは当人が直接郵便局に引き取りに行かないといけないという点がネックではあります。

また、クイック入金にはなかなかの手数料がかかります。たとえば、5万円入金したいというときはおよそ1,000円の手数料が取られます。

そのため、取引所の中抜きの利益なども鑑みると短期トレードには向きません。
大暴落に備えて、いくらか日本円を入金しておく、という立ち位置にしておくと必ずいつか役に立つはずです。

是非とも住信SBI銀行を開設しておきましょう。

 

住信SBIグループが仮想通貨取引所の開業をすすめる

さてSBIグループは現在、仮想通貨の交換取引所の開業を進めています。


画像:https://www.sbivc.co.jp/ 公式サイトより

立ちあがったSBIグループの仮想通貨取引所を運営するのは「SBIバーチャル・カレンシーズ」です。

仮想通貨の取引専用サイト名も既に決まっており、「VCTRADE」が準備中であると伝えられています。SBIグループの仮想通貨取引所VCTRADEでは、こちらの住信SBIネット銀行を利用した即時決済サービスを利用できるとのこと。その手数料は無料です(出金は手数料が必要)。

SBIグループの仮想通貨の取引専用サイト「VCTRADE」の開業は夏ごろと言われています。

これは昨今の仮想通貨取引所のセキュリティの問題から、金融庁の指導などを踏まえ、慎重に精査を行っていると言われておりますが、金融大手のSBIグループ自らが立ちあげる仮想通貨取引所ですから、おのずと期待が高まってくるでしょう。

SBIグループがパートナーシップを結ぶ仮想通貨銘柄

なお、SBIグループは既に仮想通貨の出資や関連会社の立ち上げも行っています。

①XRP(リップル)

SBIリップル・アジアという企業が既に立ちあがっています

②OMG(OmiseGo/オミセゴー)

SBIホールディングス株式会社の子会社で、ベンチャーキャピタルファンド等の運用・管理を行う「SBIインベストメント社」がパートナーシップを結んでいます

投資すべき仮想通貨 OMG(OmiseGo/オミセゴー)とは

③ICX(ICON)

ICXを運営するIcon Foundationの親会社のDayli Financial Groupに対して、SBIグループが出資を行っています。

韓国発の仮想通貨ICON(ICX)が過小評価されている件

セキュリティや仮想通貨それぞれの発展性の進捗にもよりますが、これらの仮想通貨とSBIの運用する仮想通貨取引所がいつかは扱い銘柄となる可能性もあるかもしれないと筆者は予想しています。

 

 

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